今年、東日本大震災から10年、阪神・淡路大震災から26年が経ちます。日本トイレ研究所が災害時のトイレ問題に取り組み始めたきっかけが、阪神・淡路大震災でした。

停電や上下水道の損傷など、災害時はさまざまな原因で水洗トイレが使えなくなります。排泄は待ったなしの問題です。阪神・淡路大震災をはじめ過去の様々な災害では、トイレの対応が遅れた結果、使えなくなった水洗トイレに大小便があふれる事態が起きました。

トイレが嫌だったり使えなかったりすると、排泄の回数を減らすため、水分や食事を控えてしまうことで体調を崩したり、エコノミークラス症候群を発症する危険性があります。また、不衛生なトイレ環境は感染症の発生にもつながります。

リーフレットを作成しました！

当研究所では、このたび災害時のトイレの備えの考え方をより多くの方に知ってもらうため、「災害時 水洗トイレは使えない」というリーフレットを作成しました！

下記からダウンロードできますので、災害時のトイレ計画を策定する自治体の方はもちろん、企業や学校、ご家庭でもご活用いただけますと幸いです。

このリーフレットでは災害時のトイレ対策で重要なポイントを、３つに絞って解説しています。

1. 必要数の把握

トイレは１日に何回も必要になります。「うちの防災セットには、携帯トイレが入っているよ！」という方も、何回分入っているか、ぜひ確認してみてください。

内閣府の「防災基本計画」では「最低３日間、推奨１週間」分の携帯トイレ・簡易トイレの備えが呼びかけられています。1日当たりのトイレの回数は人それぞれですので、自分や家族の必要数を確認しておくことが大切です。
なお、内閣府「避難所におけるトイレの確保・管理ガイドライン」ではトイレの平均的な使用回数は、1日5回といわれています。

2. 時間経過と被災状況に合わせて組み合わせる

発災直後には屋内ですぐに使える携帯トイレ・簡易トイレが活躍します。発災から時間が経って、マンホールトイレや仮設トイレなどが使えるようになれば、携帯トイレのごみを減らすことができるので、時間経過と被災状況に合わせて組み合わせて対応することをおすすめします。

3. 地域全体で災害用トイレを備える

災害時、どこでどんな被害が出るかはわかりません。道路の寸断などで、トイレに関する支援がすぐには届かないおそれがあります。そのため、様々なタイプの災害用トイレ（携帯トイレ、簡易トイレ、仮設トイレ、マンホールトイレ等）を地域全体で備えることが有効です。

トイレを誰もが安心して使えるようにするため、自治体、病院、企業、学校、家庭など、地域全体で災害時のトイレを備えましょう！

災害用トイレについてもっと詳しく↓
「日本トイレ研究所　災害用トイレガイド」